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2010年代に日常を大きく変えたのは、スマートフォンやソーシャルメディアのような単独の製品だけではありません。インターネットへの接続、情報の受け取り方、人とのつながり、移動の手配が、アプリを通じて組み替わりました。ここでは、米国の調査を中心とする利用データと、フランスの統計を手がかりに、暮らしへの影響を考えやすい10項目を紹介します。網羅的なランキングではなく、影響の大きさを同じ尺度で順位付けしたものでもありません。
1. スマートフォン——インターネットを持ち歩く端末に
スマートフォンは、電話やカメラに加え、ウェブ閲覧、地図、メッセージ、ニュースなどを一つの携帯端末にまとめました。米国では成人のスマートフォン所有率が2011年の35%から2019年には81%へ上昇。さらに、インターネットを主にスマートフォンで利用する成人は、2013年の19%から2019年には37%になりました。後者の数字は、スマートフォンが単なる補助端末ではなく、主要な接続手段になった人が増えたことを示します。Pew Research Centerの2019年の振り返りおよび同年のモバイル技術調査による米国の数値です。
この変化は米国だけに限られません。フランスの国立統計経済研究所（Insee）によると、通常の世帯に住む15歳以上でモバイルインターネットを利用した人の割合は、2009年の17.7%から2019年には75%に上昇しました。国や調査対象は異なるため米国の数値と単純比較はできませんが、携帯端末を通じた接続が広がったことを別の国の統計からも確認できます。Inseeの2009〜2019年調査
2. モバイルインターネット——接続場所を家の外へ
スマートフォンの普及とともに、ネット利用は自宅のパソコンに向かう行為から、移動中や外出先でも行う行為へ広がりました。道順を調べる、連絡を返す、情報を確認するといった短い用事を、その場で済ませられるようになったのが日常面での大きな変化です。
#1 Best Overall
ただし、スマートフォンで主にネットへ接続することは、全員にとって同じ利便性を意味しません。Pewの2019年調査は、米国でスマートフォンのみを使う人や、家庭のブロードバンド利用に違いがあることも扱っています。携帯画面や通信環境が、パソコンと固定回線の代わりとして常に十分とは限らない点も、この変化の一部です。
3. ソーシャルメディア——交流、ニュース、政治参加の場
ソーシャルメディアは、友人や家族との連絡だけでなく、ニュースに触れたり、政治的な話題に参加したりする場として定着しました。Pew Research Centerによれば、米国成人の72%が2019年初めにソーシャルメディアを利用していました。2005年の5%という数字も同機関の比較に含まれますが、これは2010年代より前の基準値であり、10年間だけの増加を示すものではありません。
Pewの著者らは、ソーシャルメディアについて「Social media sites have emerged as a go-to platform for connecting with others, finding news and engaging politically.」と記しています。人とのつながり、情報収集、意見表明が同じプラットフォームに集まったことが、日常のコミュニケーションを変えた点です。一方で、誤情報や嫌がらせもオンライン上の懸念として記録されており、利用の広がりをそのまま社会的な利益とみなすことはできません。Pew Research Center, 2019
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タブレットは、スマートフォンより大きな画面でウェブやメディアを見ながら、ノートパソコンより手軽に持ち運びたい場面に適した端末です。家庭での閲覧や読書、動画視聴など、机に座ってパソコンを使うほどではない用途を担う選択肢になりました。
ただし、ここで参照できる調査数値は、タブレットの普及率や2010年代の増加を直接示していません。そのため、スマートフォンのように具体的な所有率の推移を並べて、影響の大きさを定量比較することはできません。
5. アプリを通じたサービス——用事の入口が変わる
スマートフォン上のアプリは、情報を読む道具にとどまらず、サービスを探して利用する入口にもなりました。アプリから手配や連絡を行う仕組みは、従来は電話や対面で進めていた用事の一部を、画面上で完結させる方向へ動かしました。利用者にとっては手順がまとまりやすい一方、サービス提供者のプラットフォームに依存する場面も生まれます。
アプリを使ったサービスは幅広い分野に及びますが、ここで確認できる直接的な利用推移の数値は、次の配車サービスに関するものです。他のサービス分野について同じような普及率を示す根拠はありません。
6. 配車アプリ——移動の手配とプラットフォーム労働
配車アプリは、利用者がスマートフォンから乗車を依頼する仕組みを広げ、移動の手配方法を変えました。米国成人のうち、ライドヘイリングサービスを利用したことがある人は2015年の15%から、2018年秋には36%に増えたとPew Research Centerは報告しています。この数値は「利用したことがある」割合で、日常的な利用頻度を示すものではありません。
利用者側の利便性と同時に、配車サービスを支えるプラットフォーム上の働き方や規制をめぐる議論も注目されました。調査の利用率だけから、雇用や交通への影響全体を判断することはできませんが、アプリが移動の需要と供給をつなぐ役割を担うようになったことは、2010年代の特徴の一つです。Pew Research Center, 2019
7. クラウド接続サービス——端末を越えて使うデータ
クラウドに接続するサービスは、データや機能を一台の端末だけに閉じず、複数の端末やオンラインサービスから利用する考え方を日常に持ち込みました。端末を替えても同じアカウントで使える利便性がある一方、サービスの継続やデータ管理が提供事業者に左右される側面もあります。
ここで参照する統計は、クラウドサービスの普及率や利用の変化を直接測定していません。そのため、2010年代にどれだけの人が利用したか、他の技術と比べて影響がどれほどだったかを数値で示すことはできません。
8. オンラインショッピング——買い物の選択肢を画面へ
オンラインショッピングは、商品を検索し、比較し、注文する行程をウェブ上で進める買い物の形です。携帯インターネットの普及によって、商品情報や注文画面にアクセスできる場所は広がりましたが、この資料に含まれる調査は、2010年代のオンライン購入率や売上の推移を示していません。
Best Value
したがって、買い物習慣がどの程度変わったかを、ここで紹介したスマートフォンや配車サービスの調査値と同じ尺度で比べることはできません。
9. スマートホーム——家の中の機器をネットにつなぐ
スマートホーム機器は、家庭内の機器をネットワークやアプリと連携させ、離れた場所からの操作や機器同士の連動を可能にする製品群です。暮らしの自動化という期待がある一方、ネット接続された機器が増えれば、データやプライバシーの扱いも検討対象になります。
ただし、参照できる資料にはスマートホーム製品の所有率や普及推移がありません。2010年代の家庭生活を代表する変化として、他の項目と同等の規模だったと断定する根拠は示されていません。
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10. デジタル生活の負の側面——プライバシー、誤情報、嫌がらせ
接続と発信の機会が増えたことは、懸念も生みました。Pew Research Centerの2019年の振り返りは、プライバシーや監視、オンライン上の嫌がらせ、誤情報、スクリーンタイムへの不安を取り上げています。これらは、テクノロジーが一つの単純な原因で問題を引き起こした証明ではなく、デジタル生活のなかで人々が経験したり心配したりしている事柄として捉える必要があります。
便利さとリスクは、別々の時代に起きた現象ではありません。同じスマートフォンやプラットフォームが、連絡や情報収集を容易にする一方で、プライバシーの管理や情報の信頼性を利用者の課題にもしました。Pew Research Center, 2019
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